今すぐ役立つ専門用語集

オプション取引で、原資産（対象株価指数または対象株券）価格と権利行使価格が一番近い水準にある状態のこと。日経225オプションの場合、コール・プットとも権利行使価格≒日平均株価（日経225）の状態をいいます。この場合も本質的価値（権利行使による利益）はゼロの状態になります。

オプション取引で、原資産（対象株価指数または対象株券）価格に対して権利行使価格との本質的価値（権利行使による利益）が発生している状態のこと。日経225コール・オプションの場合、権利行使価格を日経平均株価（日経225）が上回っている状態（権利行使価格＜日経平均株価）、プット・オプションの場合は、権利行使価格を日経平均株価（日経225）が下回っている状態（権利行使価格＞日経平均株価）をいいます。

オプション取引で、原資産（対象株価指数）を買ったり、売ったりする権利を行使できる基準となる予め決められた価格のこと。 日経225オプション取引では、各限月の取引残存期間で権利行使価格の設定本数が決まっており、残存取引期限が3か月以内の限月はアット・ザ・マネー(ATM)を中心に上下8本の計17本が設定され、残存期間が4か月以上の限月はアット・ザ・マネーを中心に上下4本が設定されます（ただし、相場変動によりATMが上下し、権利行使価格が追加設定された場合、 ATMが上下移動した既存の権利行使価格はそのまま残るので上下9本以上になります）。また、権利行使価格の刻みは1万円以上が500円、1万円未満は250円で設定されます。

取引が過熱してきた場合、取引を一時中断することで投資家の過熱感を鎮め、冷静な投資判断の機会を設けるための措置です。ある一定の変動幅を超えて先物価格が急騰あるいは急落し、かつ理論価格から一定幅を超えて乖離した場合、取引を15分間中断します。先物取引でサーキット・ブレーカー制度が発動された場合、オプション取引においても発動対象先物限月と同限月及びその前の2限月の最大3限月を対象に同時に中断されます。

株価指数先物取引では、現物株が存在しないため先物の当初の取引成立値段とその後反対売買した際の相場との価格差で決済します。日経225先物では、例えば、先物価格16,000円で1枚買い建て、その後先物価格が16,500円まで上昇した際に転売した場合、反対売買による16,500円と16,000円との価格差（500円×1,000×1枚＝50万円の利益）で決済され、現物の受渡しは発生しません。日経225オプションでは、SQ日に権利行使した場合、権利行使価格とSQ値との価格差で差金決済されます。

成行とは、値段を指定せず、市場で形成される値段に任せる注文方法。「いくらでもいいので東京金を2枚買い（売り）」といったように注文する方法。一方、「東京金を2枚、2500円で買い（売り）」といったように、売買値段を指定して注文することを「指値（さしね）」という。成行は指値に比べて約定しやすい反面、価格の変動が大きいときには、予想以上に高値で買ってしまったり、安値で売ってしまうといったことも起こる。

将来の価格変動リスクを回避する手段のことで、先物・オプション取引の代表的機能の一つです。例えば、保有する現物株やファンドが今後値下がりしそうだと判断した場合、先物を売り建てるか、プットオプションを買い建てます。予想どおり値下がりした場合、保有する現物株やファンドは損失が発生しますが、先物を買い戻すあるいはオプションの反対売買を行うことで利益が得られるため損失分をカバーすることができます。一方、現物株が将来値上がりしそうなので取得したい場合、予め先物を買い建てるまたはコール・オプションを買い建て、相場が上昇した段階で先物を売るあるいはコール・オプションを反対売買することによって得た利益を現物株の取得に充てることができます。