商品先物取引との違い

先物取引とは、あらかじめ定められた期日に特定の商品（原資産）を取引時点での約定価格で取引することを契約する取引です。

ある一定の期日（日経225であれば3ヵ月に一度のSQ）における原資産（日経平均株価指数）の価格を予想して、現時点で売買を行う取引ともいえます。

仮に、その期日が3月9日であれば、3月9日の日経平均株価指数を予想して売買を行います。

その予想されている値段が日経平均先物の今の価格（現時点での約定価格）であるとえいます。
3月9日の日経平均株価指数の価格が高くなると思えば買い、安くなると思えば売る人がいますが、このような売買の需給によって先物の価格は動きます。

実際に受け渡し可能な現物（株券など）を売買するのであれば、取引時点での約定価格の代金を渡し、その対価である商品（原資産）を受け取って終わりです。
しかし、先物取引の場合には、実際に受け渡せる物があるわけではなく、3月9日時点での値段もまだ決まっているわけでもありません。
つまり、反対売買（買ったものを売る、または売ったものを買う）を行って、はじめて差金（売り買いの差額）による金銭の授受が発生する仕組みになっています。

日経平均株価（日経平均）は日本の株式市場を代表する株価指数です。
一般的に、好景気で企業業績が好調であれば、個々の企業の株は買われて上昇し、その逆ならば株は売られて下落します。
株式市場をみて、上昇したのか下落したのかを判断するには、日経平均株価の上げ下げ、つまり前日比によって表わされるのが一般的になっています。

日経平均株価は東証第一部銘柄のうち市場を代表する225銘柄を対象に算出されます。その構成銘柄は日本経済新聞社によって決定され、日経平均株価へ構成銘柄の「みなし額面50円換算」した指数採用株価を合計し、「除数（じょすう）」といわれる数値で割って算出されています。

日本経済が成長していく過程においては、たとえ上場している企業であっても、時代の流れにそぐわなくなり業績不振から企業としての寿命がつきるところや、やむなく消えていく企業も出てきます。また逆に時代の流れに乗り、新規に台頭してくる企業も次々と現れますから、企業同士の統廃合も起こってきます。
そのために225銘柄も時代の流れを反映させようと適宜入れ替えがおこなわれています。

入れ替えが行われても「除数」を使うことによって指数には連続性をもたせてありますので、現在の指数と比べて1980年代に日本平均はいくらだったというようにイメージが湧きやすくなっているのです。