オプション取引の仕組み

ここでは、やや専門的な話しから離れて、身近な保険（生命保険や自動車保険）を例にあげてオプションについて説明します。
私たちは、通常、万が一に備えて保険を購入します。
万が一というのは、人の死亡や病気、あるいは事故や災害などです。
これらは起きる確立は小さいものの、起きた場合には経済的に困難に陥る恐れがあるので、その恐れへの対処として保険を購入するわけです。

保険の買い手は、当然ながら保険会社に保険料を支払います。
また、この場合、保険会社は保険の売り手です。 この保険の加入者と保険会社は「保険の買い手と売り手の関係」であり「オプションの買い手と売り手の関係」と同じです。

「買い手は損失が限定できる」というものがあります。

「先物の買い」と違い「オプションの買い」は損失が最初に支払った金額に限定されます。また、買い手には証拠金が発生しません。従って、対象物の価格が予想に反して動いても追加での費用が発生しないため、資金を計画的に運用することができます。

例えば、「10,000円で買える権利」を300円で買います。対象物の価格が8,000円になってオプションの権利を使うメリットがない場合には、買い手は権利を放棄することができます。この場合、買い手の損失は最初に支払った300円に限定されます。

売り手はリスクが高い反面、プレミアム収入により運用資金の利回りを高めることができます。

売り手は受け取ったプレミアムを証拠金に充当したり、再度、運用資金として利用することができます。また、対象物の価格が動かない場合にも利益を追求することができます。

オプション取引は、保険と同じ様に、そもそも金融市場における何か（万が一）が起きることに備えて買う「ヘッジ商品」なのです。

この場合の「何か」とは、株価の急落や急上昇です。
株価が上昇するのを万が一とは言わないでしょうが、例えば、株を保有していないときでも、株式市場が急上昇して賑わってしまった場合、その利益にあやかりたいという人は、コールオプションを購入することによって、その持たざるリスクを回避することができます。

また、株式投資を行っている投資家は、当然、株価の下落リスクに備えなければなりません。その場合もプットオプションを購入する事によってリスクを回避することができます。

このように、保険やオプションは、もともとリスクを回避するための「ヘッジ商品」として生まれました。しかし、実際には、オプションは「ヘッジ商品」としてよりも、むしろ投資や投機の対象物として積極的に売買されるケースが多いです。